マガジン航[kɔː]

きたる3月16日土曜日の午後、東京の渋谷にあるサラヴァ東京というライブハウスで、震災被災地へのチャリティを兼ねた朗読イベントを開催します。題して「ことばのポトラック Vol.9 春に」。

発案者である作家の大竹昭子さんと共同で私が司会役をつとめ、江口研一、大野更紗、小林エリカ、桜井鈴茂、佐々木中、藤谷治（敬称略、50音順）の各氏をゲストにお迎えして、それぞれがこの日のために書き下ろした文章を朗読する、「ことば」によるライブセッションです（イベントの詳細と参加予約はこちら）。

震災直後の「恐怖と悲しみと不安が三つどもえ」になった日々に、「個人が内側から発する声、メディアを通さない直接的な声だと思った瞬間、詩の言葉がこれまでにない身近さで迫ってきた。詩はこういうときのために存在しているのだとはじめて実感した」。以前に「マガジン航」に転載させていただいた文章（個々の声を持ち寄る「ことばのポトラック」）のなかで大竹さんは、この会をはじめた理由についてそのように書いています。

「ポトラック」という耳慣れない言葉をこの会につけた理由は、彼女によればこんな経験からだとのこと。

イベントにはタイトルが要ると考えていたら、ひょいと「ポトラック」という言葉が浮かんできた。この言葉に出会ったのは七十年代のアメリカで、食べものを持ち寄る集いのことをポトラック・パーティーと呼んでいるのを知った。

英語で綴るとpotluckですが、おそらくこの言葉は北米のネイティブ・アメリカンの間で行われる、贈り物を盛大にふるまう祝宴ポトラッチ（potlatch）の習慣と関係があるのでしょう。

小さな個々の声をもちよる

その名のとおり「作品を発表するという構えたものではなく、いま必要な言葉を持ち寄ろう」という、とっさの瞬発力で生まれた会が、気づいてみれば2011年のあいだ継続していくども行われ、昨年4月8日には「詩と散文のあいだ」 と題して8回目の会が開催されました。じつはこの日、私はただの観客として作家たちの朗読を聴くつもりでした。ところが会場に向かう途中でケータイが鳴り、大竹さんから「次回」、つまり9回目の「ことばのポトラック」に主催者側（と同時に出演者）として参加してもらえないか、と打診されたのでした。

以前からカタリココという大竹さんの朗読＆トークイベントになんどか足を運んだことがあり、彼女のオルガナイザーとしての実行力と編集能力にはひそかに舌を巻いていたので、ほとんど反射的に「やります」と即答したものの、「ことばのポトラック」への参加は未体験。いったいどんな集まりになるのか、事前のイメージはまったくの白紙でした。

▲2011年3月、震災から間もない時期に行われた「ことばのポトラック」初回の会場風景。

「マガジン航」への記事にも埋め込んだ初回のYouTube映像をみると、震災直後ということもあり、きわめて緊迫した空気が出演者の間にもただよい、ああ、2年前はこういう雰囲気のなかに自分たちはいたのだった、と思い出します。でも私が初参加した2012年春の催しは会をいくども重ねた後だったためか、それとも震災から一年を経た後だったせいか、思ったよりリラックスした空間だったのを記憶しています。「ことば」を持ち寄った人たちとお客さんによってつくられる、一時的な自治空間とでもいうべき、うちとけながらも緊張感のあるひとときを過ごすことができました。

震災直後の「ことばのポトラック」の初回にただちに参加し、8回目のこの日の会では大竹さんと司会をつとめた作家の堀江敏幸さんが、「この会は一年でやめず、続けるべきだ」といったそうで、私は彼からバトンを渡されたかたちになったのです。

生身のからだから発せられることば

さあ、困ったのはそのあとです。ひとことで言って自分には「荷が重い」と感じたのでした。震災だけでもとても大きなテーマなのに、そこに「文学」までが重ね合わされると、まったく身動きがとれません。正直、バトンを渡された後の一年間は、このバトンの意味をどう考えるかで大いに悩みました。

震災後の日々に、ことばを介する役割を担うメディアの世界で起きた出来事を思い出してみると、ソーシャルメディアと電子書籍という、ふたつの新しいメディアへの関心の高まりを外すことはできません。東日本大震災と福島第一原発事故が重なった2011年の春以後の日々は、twitterなどのソーシャルメディアがさかんに利用され、大きなメディアを介しては伝わらない、小さな声が新しい流通の回路を見出したように感じられました。また私自身の仕事でいえば、既存の出版の回路とはべつに、「電子書籍」と呼ばれる新しい出版形態があらわれ、そこから新しい表現や出版物が生まれてくることに期待を寄せた日々でもありました。

しかし新しいメディアと期待した「電子書籍」は、次第に新しい電機製品の販売促進や「ビジネスチャンス」を訴えるためのスローガンのように扱われ、震災後のリアリティにはそぐわないものでした。むしろ電子書籍と呼ぶ必要があるのかどうかさえわからない、インターネットを介した情報提供やそのとりまとめに「出版」や「編集」の可能性を感じ、私自身もささやかなまとめ記事を「マガジン航」で作成したことがあります（被災地に電子テキストを）。

情報伝達の手段としては便利だったtwitterも、そこでひとたび感情がからんだことばのやりとりがなされると、次第に調停が不可能なほど極端な意見対立へと二極化し、なにを信じてよいのかわからない混沌だけが残されました。震災後の日々に個々の人間が抱え込んだ多様で複雑な思いを伝え合うには、大竹さんの言うとおりに「個人が内側から発する声、メディアを通さない直接的な声」がやりとりされる場所が、これらのほかにも必要な気がしたのです。

今回の「ことばのポトラック 春に」にお招きした人たちは、なにか共通のバックグラウンドがあるわけでもなく、職業や専門分野、世代もまちまちです。ひとつだけ共通していることがあるとすれば、震災後の日々に私が実際に会って言葉を交わし、意見の相違はあれど話をしてよかったと思った人か、直接の面識はなくとも、震災後に書かれたものを読み、実際に「会った」のと同じ手応えや感触を感じた人、ということになると思います。

作家とは、複製メディアを介して流通させる言葉の主体ですが、平時であれば作品テキストだけが「コンテンツ」であり、作家が世間に生身をさらすのはインタビューやサイン会といった、ひろい意味での「プロモーション」に限られます。しかし作家は他方で生身の人間であり、その作品の洗練度や完成度とは関係なく、一般の人と同様、脆弱で矛盾を抱えた存在であることに変わりはありません。

震災後の「ことば」のありかたを考えたとき、専門家による正確な知識の提供や、果敢なジャーナリストによる現地報告も大事ですが。一方では完成した言語作品の表現者であることを求められ、他方では「恐怖と悲しみと不安が三つどもえ」になっている作家が、そのふたつに引き裂かれた状態のままで、だれか他人のためにことばを「もちよる」というのは、なかなかよいアイデアだなぁと、いまさらながらに思ったのでした。

ゆっくりと、長く続けることの意味

「ことばのポトラック」のバトンを渡してくれた堀江敏幸さんは私がもっとも共感する同世代の小説家の一人ですが、彼が「一年でやめず、続けるべきだ」といった意味を、その後ずっと考えていました。ふつうに考えると、「震災の記憶を薄れさせるな」「あの日を忘れるな」ということになりそうですが、どうもそういう意味ではないと私には思えました。なぜなら震災とは「地震」や「津波」のような一過性の出来事ではなく、いわばそこを起点として起こった、その後のできごとの総体だからです。

震災の本質はむしろ「遅れ」や「持続」にあり、それは震災と切り離して考えられない、福島第一原発事故がもたらした放射性物質の影響がきわめて長期にわたることが象徴しています。つまり、一方にいまなお持続している事態がある以上、それと向き合うための機会は、おなじだけの息の長さで続けなければ意味がない、力をもちえない、ということだと気づきました。

私が「ことばのポトラック」のキュレーションを行うのは、今回がはじめてで、もしかしたら最後かもしれませんが、こうした「ことばのセッション」の場が、ゆっくりとしたペースでもいいので、息長くつづくことを願ってやみません。そのためにも、前回から一年の間があいた今回の「ことばのポトラック 春に」への、みなさんのご来場を心からお待ちしています。

まだ席には多少余裕があるようですので、ご関心のある方は会場のサラヴァ東京のサイトで事前予約をお願いします。またFacebookに「ことばのポトラック」のページを作成しましたので、ここでも少しずつことばのやりとりをしていきたいと考えています。

【出演者】
江口研一（翻訳家）、大野更紗（作家）、小林エリカ（作家）、桜井鈴茂（作家）、佐々木中（哲学者・作家）、藤谷治（作家）[50音順]

【司会】
仲俣暁生（編集者）、大竹昭子（作家）

本も好き、だけどネットも好き、テクノロジーも大好き――そんな人間にとって、ここ数年の「電子書籍（または電子出版。以下この二つを便宜的に同じものとして扱う）」をめぐる議論は、フラストレーションのたまるものばかりだった。

いわく、「本が売れなくなる」「パブリッシャーがつぶれる」「海外企業に支配される」「海賊版が増える」「本離れが進む」……こんな極端な悲観論が目に付く一方で、出版だけでなく、既存メディア全体がいますぐ用済みになり、ネットやソーシャルがとってかわる、といったような根拠薄弱な楽観論（？）も目立った。中には具体的な年をあげて、新聞等の「消滅」を予言したタイトルの本もあったがあれはどうなったのか？　つい最近も、同工異曲の本が出版されている。

「（本の）電子化」ではなく、「（ウェブの）書籍化」

新しい事象に直面したとき、狼狽した人々は大雑把でわかりやすい「物語」にすがりたがる。「◯◯はすべて終わりだ！」という終末論（エスカトロジー）ないし運命論（フェイタリズム）や、「◯◯ですべて解決！」といったような多幸論（ユーフォリア）がはびこるのは、こんな時である。活版印刷、新聞、電信、映画、電話、ラジオ、テレビ、パソコン通信、ウェブ……新しいメディアが出現するたび、似たような議論は繰り返されてきた。

だから電子書籍という新しいメディアを前に、見慣れた風景が出現したとしても、驚くには値しない、のだろう。しかし、アメリカでキンドルが発売され、現在に続く「電子書籍革命」がスタートしてからすでに5年を超える月日が流れている。お定まりの「議論」で「考えたフリ」ができる時期はとうに過ぎ去った。もうそろそろ、「先」へ進むべきときではないか？

「先」へ進むためには、これまで歩いてきた道をきちんと見つめる必要がある。これまでの「電子書籍論」はおおむね、次の二つの点で決定的な限界を抱えていた。

限界の第一は、電子書籍の本質についてのものだ。プリントメディア産業の従事者は、電子書籍について、従来の「書籍」が姿を変えたものだと考えがちだ。「電子書籍」という用語が、そもそもの誤解の元なのだが、この見方は間違いとは言わないまでも、今起きている現象の、ごく一部しか捉えていない。少なくとも電子書籍（ebook）を従来の本とは別のものとみなす考え方が、世界的にも広がりつつある（たとえば、こちら、こちら、こちら。日本において、この点をほとんど初めて指摘した秀逸な分析として、佐々木大輔『セルフパブリッシング狂時代』がある）。

電子書籍は、何よりもウェブコンテンツであり、ウェブテクノロジーなのである。このことは、日本でもアメリカでも過去、幾度も試みられた電子書籍の事業がすべて離陸に失敗したのに、AmazonのKindle（とその類似サービス）だけがなぜ成功できたのか？　という疑問にも関わってくる。ここで詳細に立ち入ることはできないが、Kindleのサービスが、さまざまな面においてウェブの技術と発想の正統進化の上に成り立っていることを指摘しておこう。電子書籍は、あらゆるものがウェブに飲み込まれていく（Web of Things, or WoT）現象の、一つの表れにすぎない。

だから、「本を電子化する」とか「電子化が進む／遅れる」という形で電子書籍を捉えるのは、完全な間違いとはいわないまでも、視野狭窄で、一方的な見方なのだ。出版産業という洞窟の外側に出てみれば、出版だけでなく、すべての産業がウェブ技術の影響を受けて変容している様が見て取れる。この観点にたてば、電子書籍が、やや誇張していえば、「書籍という擬態をまとったウェブコンテンツ」であることがわかるだろう。

「（本の）電子化」ではなく、「（ウェブの）書籍化」なのだ。だから電子書籍が普及したからといって、紙の本がなくなるわけがないし、メルマガやブログをはじめ、これまで「本」と思われていなかった形態や、今もキンドルやコボで毎日のようにリリースされる自己出版本に見られるような、それまで「本」と考えられていなかったような内容のコンテンツが、どんどん「本」になっていく。そしてこれまで「本」を書こうとも思わなかった筆者がどんどん「本」を書き出す。そうした現象こそが、「電子書籍」なのである。

第二の限界は、書籍（出版）の本質についてのものだ。多くの論者が、既存の「出版」のあり方を前提に、電子書籍によって「出版」が決定的な変化を強制されている、と述べる。「滅亡」とまではいわなくとも、「衰退」を運命づけられていると主張する批評家は少なくない。

「既存の出版」も歴史は短い

しかし、彼らが前提としている「既存の出版」（とみなされている）制度のうち、少なくない部分が、たかだか数十年、長くとも百年くらいの歴史しか持っていないことに、もっと注意が向けられてもよい。

現在の出版のあり方を特徴づける、価格、造本、印税、組版、校正、編集、流通などに関わる慣習……これらはすべて、現今の「本」の作られ方、売られ方を支える重要な制度であるが、ルーツをたどると、一般に考えられている以上に最近のものであり、合理的な計算というよりも、歴史的偶然の集積によって成立・変化してきたことが、諸研究からわかっている。

そもそも、アイデアを言葉（記号）にして伝える、出版という行為は、人類の文明と同時に始まったものだ。タブレット（スレート）＝石板は、最初期のメディアでもある。

人類史のスケールから見れば、グーテンベルク革命以後の数百年ですら、歴史のほんの一部でしかない。それだけの長さを、「出版」という営為は、そのときどきの技術的条件に適応しながら生き残ってきた。「出版」ほど大きな変化を経験してきた文化的行為は、他にそうはない。

いわゆる「電子化」によってまるで「出版」が滅びてしまうかのように言い募るのは、歴史的経緯を踏まえない、浅薄な議論というほかない。それが「グーテンベルク以来の革命」などと、一見高邁な文明論の形をとると、わかりやすいだけに問題だ。

ましてや、一部の論調に見られたように、現在の出版に関わる制度を、まるごと日本固有の「文化」とみなし、海外ビジネスからの侵略から守らなければならない、と主張するに至っては、その前提からして間違っていることは明らかであろう。今ある制度は、さほど古いものでもないし、その時々の様々な事情によって形成されたもので、すべてが合理的というわけでもない。「文化」を名目に排外主義を煽り、海外の優れた技術やサービスに扉を閉ざすことが常態化すれば、この国は幕末の攘夷運動の時代に逆戻りするほかない。

ちなみに、これと関連して、国際的に電子書籍サービスを提供している海外企業が、十分な税金を収めていないことを執拗に批判する向きもあった。多（超）国籍企業の合法・非合法の税金逃れ（tax avoidance）は、少なくとも1970年代から問題になっており、新しい問題ではない。実体のない電子コンテンツが、国境を超えたECで取り引きされるようになって、単に目立つようになっただけである。

そうした取引への課税のあり方については、海外でも日本でも対応策の検討が進んでいる（これは「課税の腐食（tax erosion）」と呼ばれる、より広範な問題の一部であり、国際政治経済学＝IPEと呼ばれる学問分野の主要な関心事の一つであった。この点を取り上げた著名な書籍としては、スーザン・ストレンジ『国家の退場』が挙げられる）。またこうした批判が、楽天によるカナダの「コボ」買収により、急に沈静化したように見えるのは、特定企業をターゲットとした単なる排外主義が、少なくとも動機の一部を構成していたのではないか、という疑いを強めることとなった。

「出版」の本質は電子書籍でも変わらない

この数十年の「出版」のあり方を、「出版」の将来に関わる議論全体に外挿する考え方は、既存出版産業の売上高の減少を元に「文字離れ」を論じたり、ネット配信の普及で衰微した（とされている）音楽産業の経験を元に、出版の先行きを憂いたりする思考とも、その発想の貧困ぶりにおいて共通している。

前者については、メディアサイト、ブログ、SNSを通じて、ネット上でパブリッシュされ、読まれる文字情報量が、爆発的に増えている（「文字離れ」どころか「文字まみれ」）ことを見逃しているし、後者については、「複製産業」でしかないCD産業の縮小を「音楽」の縮小と誤認している。アイデアを文字の形として記述し編集し発表する「出版」が単なる「複製産業」と同一視できないことはいうまでもない。

このように、ここ数年の日本のメディアは、「電子書籍元年」というかけ声のもと、必ずしも生産的とはいえない議論を繰り返してきた。このことは、出版産業の部外者の、少なくともある部分に対して、出版やその関連業界が既得権益を守るためのポジショントークを展開している、という印象を与えてきたことは否めない。大手出版社を中心として、新刊が中心ではあるが、一定数の電子書籍を定期的にリリースするようになった今でさえも、「出版業界は電子書籍に慎重」といった、実態からすれば誤った見方が一部に見られるのは、こうした事情によるものと考えられる。

（１）電子書籍はウェブの一種であり、ウェブ技術が書籍という概念を拡張するムーブメントである、（２）それにも関わらず、「出版」の本質は太古の昔から変わっておらず、今までと同様、新しい環境・技術に対応できるし、現にそうしつつある――このような考えは、特に目新しいものでも、意外なものでもない。実際に電子書籍の制作に日々携わっている方々の間では、公にはしないまでも、漠然とした発想のベースといった形で共有されていると、少なくとも筆者は感じる。

特に、電子書籍の普及をにらんで、電子書籍や書籍に関連するサービスに新たに参入してきた企業や個人の間では、共通理解だと考えても間違いではないだろう。そこに可能性があり、商機があると考えたからこそ飛び込んできたわけであるから、肯定的な見方をするのは当然ではあるのだが。

ところがこれまで、こうした層の考えを代弁する議論や書籍は、見つけるのが難しかった。電子書籍はウェブと出版の二つの領域にまたがっており、日本ではこれまで、この二つの領域が、産業としては別の宇宙を形成していたことが一因だろう。出版からウェブ（あるいは電子書籍）へ、という人材移動はあっても、その逆はあまりないことも、実態を踏まえない議論が目立つ原因となったに違いない。

新時代の幕開けを告げる、実践者のための教科書

しかし、それもこれも、もう終わりだ。『マニフェスト 本の未来』という本が刊行されたからである。本書は、米国の電子書籍の世界で、さまざまな実験を積み重ねてきた第一人者が、その経験と、それに基づく洞察を共有してくれる稀有な本だ。

特に、「ウェブから見た」電子書籍のあるべき姿について詳細に論じられているのは、本書を類書と分かつ重要なポイントだ。

私がこれまで長々しく説明してきたことを、編者の一人であるヒュー・マクガイアは一言でいう。

「インターネット」と「本」の区別は完全に恣意的なものであり、５年以内に区別は消滅する。速攻調整開始すべき。

この視点は、濃淡や多少のずれはあれ、寄稿者の多くに共有されている。マグワイアがコンテンツへのアクセスなど、ウェブではあたりまえに実現されている機能の重要性を強調した第8章や、コンテンツやコンテナではなく、コンテンツが享受される環境（コンテクスト）に注目した第1章、電子書籍ならではの経験に着目した第3章、創造、発表、共有など、一冊の本ができるまでのプロセスの変容を論じた第7章など、見どころは数え切れない。

ここに挙げた以外にも、電子書籍が及ぼす多様なインパクトが広範にカバーされており、興味がある人はもちろん、特に関心がない普通の「本好き」にも、教えられるところが大きい本である。というより本の将来に関心を持つ者であれば、一度ページを開いてみれば、読み通さずにはいられない魅力がある。

電子書籍に可能性を見出し、その発展に寄与しようと願う者にとっては、またとない援軍となるだろう。

本書の日本語版刊行で、日本の電子書籍に関する議論は、はっきりと次のフェイズに入ったといえる。

それを目撃して前に進むか、無視して旧弊な思考に閉じこもるか、選択はあなたに委ねられている。

この２月、アメリカ出版界の未来を変えることになりかねないニュースが伝えられた。それは、アマゾンが中古電子書籍の売買市場作りを狙っているというニュースだった。アマゾンの電子書籍市場におけるシェアは65%-80%と言われている。そのアマゾンが中古の電子書籍売買のマーケットを作ったとしたら、アメリカ出版界に及ぼす影響は大きい。このニュースを追ってみた。

アマゾンが米パテント・オフィスから取得した
パテントの内容

アマゾンが中古電子書籍の売買市場作りを計画中。最初にこのニュースを伝えたのはオンラインのテクノロジー・ニュースサイトgeekwire.comだった。2月4日のgeekwire.comのこの報道のあと、米国の出版業界誌「パブリッシャーズ・ウィークリー」が2月7日にオンラインでこのニュースを掲載した。

アマゾンが中古電子書籍の売買市場作りを狙っているというのは今はまだ憶測の段階だ。この憶測はアマゾンが1月29日、正式に中古デジタル・オブジェクトに関すパテントを取得したことから生まれたものだ。

話を進める前に、まずアマゾンが米パテント・オフィス（特許局）から取得した中古電子書籍を含む中古デジタル・オブジェクトのパテントがどんなものかを見てみよう。

以下がそのパテントの要旨だ。

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デジタル・オブジェクツの中古市場

要旨

中古デジタル・オブジェクツのエレクトロニック市場が示された。オリジナル・ベンダーからユーザーによって購入された電子書籍、オーディオ、ビデオ、コンピュータ・アプリケーションなどを含むデジタル・オブジェクツはユーザーの個人的なデータ貯蔵場所に貯蔵されている。個人的なデータ貯蔵場所にあるそのコンテンツは移動、ストリーミング、またはダウンロードによってユーザーからのアクセスが可能である。ユーザーが、中古となったデジタル・コンテンツへのアクセス権の保持を望まなくなったとき、それが許されるなら、ユーザーはその中古デジタル・コンテンツをほかのユーザーの個人的なデータ貯蔵場所に移すことができる。そしてその中古デジタル・コンテンツはオリジナル・ユーザーの個人的データ貯蔵場所から消去される。デジタル・オブジェクツがある一定回数の移動やダウンロード回数を超えたときは、その移動能力は不許可あるいは停止、または失われる。加えてまたはそのほかに、ほかのユーザーたちの個人的データ貯蔵場所から集められてきた一連のオブジェクツは、ユーザーの個人的データ貯蔵場所に移すことができる。

案出者：リンジワルド、エリック（カリフォルニア州ベルヴェディア）
譲受人：アマゾン・テクノロジーズ社（ネバダ州リノ）
申請番号：12/435,927
申請日：2009年5月5日
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正確を期するために、米特許局のウェブサイトに掲載されている内容を原文でも掲載する。英文と日本文で言葉の解釈に違いがあった場合は、英文の解釈が正しいものとする。

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Secondary market for digital objects

Abstract
An electronic marketplace for used digital objects is disclosed. Digital objects including e-books, audio, video, computer applications, etc., purchased from an original vendor by a user are stored in a user’s personalized data store. Content in a personalized data store may be accessible to the user via transfer such as moving, streaming, or download. When the user no longer desires to retain the right to access the now-used digital content, the user may move the used digital content to another user’s personalized data store when permissible and the used digital content is deleted from the originating user’s personalized data store. When a digital object exceeds a threshold number of moves or downloads, the ability to move may be deemed impermissible and suspended or terminated. Additionally or alternatively, a collection of objects may be assembled from individual digital objects stored in the personalized data stores of different users, and moved to a user’s personalized data store.

Inventors: Ringewald; Erich (Belvedere, CA)
Assignee: Amazon Technologies, Inc. (Reno, NV)
Appl. No.: 12/435,927
Filed: May 5, 2009
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さらに調べたい人は米特許局の以下のサイトで、アマゾンのこのパテントについてみることができる。
http://www.uspto.gov/web/patents/patog/week05/OG/html/1386-5/US08364595-20130129.html

アマゾンのパテントが表示されている米特許局のサイト。

アマゾンはなぜ中古デジタル商品市場の
パテントを取得したか

以上がアマゾンの取得したパテントの概要だが問題は、なぜアマゾンがこのパテントを取得したかだろう。

一連の報道に対してアマゾン側からの発表はないので、その答えは想像するしかない。ただ言えることは、今回のパテント取得により、アマゾンは電子書籍市場はもちろん出版の世界でもさらに広範囲なコントロールを得たということだろう。

アマゾンの狙いは何か。その答えはアマゾンという企業をどうみるかによって変わってくる。例えば、アマゾンを小売り企業という視点でみれば、中古の電子書籍販売は、小売業のさらなる拡大である。電子書籍市場で65%-80%のシェアを持つアマゾンがさらに中古電子書籍売買もおこなうというのは、それだけで充分脅威だ。

しかし、僕はアマゾンが出版社であることが気になる。2009年から出版業に乗り出したアマゾンはいま、AmazonEncore、New Harvestなどの７つのインプリント（ブランド）を持っている。中古電子書籍市場が誕生すれば、著者の印税を巡り係争になることは確実だが、もし、中古電子書籍が著者の印税を支払わなくともよいとなった場合、アマゾンは著者獲得に非常に有利な位置に立つことになる。

中古電子書籍市場のパテントを持つアマゾンは、中古電子書籍の売買から発生した利益分配を著者に与えることで、ほかの出版社よりも有利な条件を著者に提示することが可能となるからだ。

例えば新品電子書籍が売れた場合は70%。２回目は50%、３回目は25%が著者の印税分などと、細かく取り決めをすることができる。

ほかの出版社では中古電子書籍からの印税は入らないが、アマゾンから出せば入るとなれば、著者にとっても魅力的ではある。

また、「要旨」の中で気になったのは「デジタル・オブジェクツがある一定回数の移動やダウンロード回数を超えたときは、その移動能力は不許可あるいは停止、または失われる」という一文だ。

アマゾンとして、わざわざ移動能力が失われるこの条件を入れる必要はない。この一文はまるで係争時の和解案のようだ。出版社や著者からの訴訟を見据えてのことだろうか。そうだとすれば、アマゾンは中古電子書籍市場を作ることにかなり本気だと考えられる。

中古電子書籍市場はデジタル商品商売の自然な進化だと言う人もいる。具体的にはどんな姿になるのだろう。最も考えられるのがヤフオク（アメリカならeBay）のようなサイトの電子書籍市場版だろうか。アマゾンがそのサイトを運営し、売買された中古電子書籍に対する手数料を取る。

中古になっても劣化をしない電子書籍が売り出されば、普通の人なら当然価格の安い中古電子書籍を選ぶ。新品と中古の違いは、多分その電子書籍が数日早く手に入るかどうかだけとなるだろう。

中古電子書籍市場を展開させれば、小売業を営むアマゾンにしても、利率の良いはずの新品の電子書籍の売上げが落ちそこからの利益は少なくなる。また、この市場に乗り出せば出版社や著者から訴訟が起きることも目にみえている。

果たしてアマゾンはどう動くのか、今後の動きが注目される。

中古電子書籍の販売をよしとする作家はいない

ここまで、アマゾン側からの話しをしてきたが、作家たちはどう感じているのだろう。

デジタルの世界では作家のどんな作品も「コンテンツ」という名称で一括りにされてしまう可能性がある。そして今のビジネスの現実として「コンテンツ」を作る側より、アグリゲーター（インターネット上の情報を集め、整理し、エンドユーザーに提供する業者）のほうに大きな力があるように思える。アマゾンの今回のケースは、アグリゲーターが市場のコントロールをさらに強くしようとするいい例だ。

今回のアマゾンのパテント取得で、喜んでいる作家は見当たらない。ニューヨークの作家タマ・ジャノヴィッツなどは、今回のパテントがどうのこうのという以前に「電子書籍自体が嫌いだ」と言う。彼女は、自分の作品が電子化されることを許していない。著者に全く印税が入らなくなることを恐れているのだ。

また、アメリカ・サイエンスフィクション・アンド・ファンタジー作家協会（Science Fiction and Fantasy Writers of America）」の会長で自身も作家であるジョン・スカルジはアマゾンのパテント取得について「いまの報酬モデルから収入を得たいと思っている作家たちにとってはなんの利益もない」と語っている。彼はもし市場が現実的なものとなって、アマゾンが中古電子書籍販売からの印税を作家に支払わなければ作家による集団訴訟が起こるとしている。

「パブリシャーズ・ウィークリー」誌に投稿した作家グレーセン・ミラーはその投稿のなかで「もしアマゾンがそんなことをやりだしたら、自分の本をアマゾンからすべて引き上げる。作家みんなが僕と同じことをしたらどうなるかアマゾンは分かっているのか」と語っている。

今回のアマゾンのパテント取得に出版社はどう動くのか。いまのところまだ出版社からの意見は出ていない。

電子書籍が出回れば、いらなくなった電子書籍を売りたいという人は必ず出てくる。この問題は、出版業界が遅かれ早かれ、直面しなくてはならない問題だろう。